スーパー ディスカウントストア相次ぎ出店

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　スーパー各社が、相次いで従来店より価格が１～３割安いディスカウントストア（ＤＳ）の出店を進めている。所得の伸び悩みと商品の値上げで、節約志向を強める消費者ニーズに応えるのが狙い。品ぞろえは、最も関心の高い食料品中心だ。ただ、かつてスーパーが展開した低価格店はホームセンターや専門店などの台頭で不振に陥り、撤退した経緯がある。多店舗化に向けては課題も多そうだ。【小倉祥徳】

　セブン＆アイ・ホールディングスが、８月末に東京都足立区にオープンした「ザ・プライス」の１号店、西新井店。イトーヨーカドーを改装した店内は、段ボールに入ったままの野菜や清涼飲料、台車に積み上げられた加工食品がずらりと並ぶ。「従業員の作業効率を上げるため、陳列は徹底的に簡素化した」（広報担当）という。

　商品数は、改装前のほぼ半分。正社員を減らしてパートを増やしたり、チラシの配布回数を減らすなどの経費削減で、８８円のペットボトル入り清涼飲料（５００ミリリットル）、７８円の即席カップめんなどを実現した。

　売り場の半分近くが食料品で、売り上げの８割を占める。食料品のウエートが小さかったこれまでのＤＳとは大きく異なる。売り上げは、計画を約２割上回った。セブン＆アイは今月１４日には埼玉県川口市に２号店をオープンした。１０年２月末までに６～７店舗を出店する方針だ。

　イオンも９月末、東京都練馬区に食料品中心の小型スーパー「アコレ」の１号店、平和台駅前店を開業した。コンビニエンスストアの２倍程度の広さで、自主企画商品（プライベートブランド）の比率を通常のスーパーの１割程度から２～３割に高め、割安感をアピールしている。生鮮食品に力を入れるローソンなどのコンビニに対抗する狙いもありそうだ。今後、多店舗展開を検討している。

　関西が地盤のオークワ（和歌山市）も、全店舗の２割強にあたる３６店舗で低価格スーパーを展開し、今後数年で５０店舗まで増やす方針。北関東地盤のカスミ（茨城県つくば市）も、０７年末の１１店舗から０９年２月末までに１８店に増やす予定だ。

　◇８０～９０年代は撤退・縮小も

　スーパー各社は、８０～９０年代にＤＳに相次いで参入したが、撤退・縮小を余儀なくされた。イトーヨーカ堂は、総合ディスカウント店「ダイクマ」を展開したが、家電量販店やユニクロなどの専門店に押されて売り上げが落ち込み、０２年にヤマダ電機に売却した。「トポス」や「ハイパーマート」を出店したダイエーも、一部店舗を除いて撤退した。「店舗内の装飾を簡素化しすぎたり、商品数を絞り込みすぎて、消費者の支持が広がらなかった」（ダイエー広報担当）という。

　これについて外資系証券のアナリストは「地域の細かいニーズを把握せず、店舗展開を優先した結果、『安かろう悪かろう』のイメージがついてしまった」と分析する。

　セブン＆アイは、「家電やブランド品が中心だった従来のディスカウントとは全く違う」と説明するが、効率や低コストを重視するあまり、売り場の魅力が乏しくなれば、消費者から長期にわたって支持を得るのは難しそう。多店舗化すれば、自社の既存店との競合問題も浮上する。低価格商品は、消費者の人気が高いだけに、新たなＤＳ戦略が定着するかどうか、注目を集めそうだ。

安かろう悪かろうは中国製品のイメージですね。日本製はそんなことないですよね。（そう信じたい）

ヾ(^-^)ゞBYEBYE